資格・検定

取得を支援している資格

以下のような資格を取得をするための支援をしています。

秘書検定

社会人として必要な知識に加え、秘書としての職務知識や技能を測る検定試験です。本学で受験できます。

サービス接遇検定

サービス業務に対する心構え、対人心理の理解、応対と技術、言葉遣い、態度・振る舞いなどを学ぶ検定試験です。本学で受験できます。

日本語ワープロ検定

日本情報処理検定協会が認定するワープロ検定です。

本学では、合格に向けてタッチタイプのマスターからはじめ、一人ひとりの進度にあわせた指導を行います。

情報処理技能検定試験(表計算)

日本情報処理検定協会が認定する表計算検定です。

本学では、初級者、中級者にあわせた授業を展開し、合格に向けた指導を行っています。

情報処理技能検定試験(データベース)

日本情報処理検定協会が認定するデータベース検定です。

本学では、データベース、ビジネスシステム演習の授業で指導を行っています。

文書デザイン検定

日本情報処理検定協会が認定する文書デザイン検定です。

本学では、「広告デザイン演習」の授業で指導を行っています。

カラーコーディネーター検定試験

仕事で役立つ実践的な色彩の知識を身につけることができる資格です。

本学では、「広告デザイン演習」の授業で指導を行っています。

漢字検定

漢字の「読み書き」だけでなく漢字の意味を理解し、文章の中で適切に使える能力も図る技能検定です。就職活動では文章表現力を問われる機会が多いため、「日本語表現」「文書技法」の授業で取得を支援します。

日商簿記検定

簿記の実力を評価する最も知られた検定試験です。本学では習熟度別にクラス分けをして指導しています。

簿記の知識は、経理事務、財務会計部門で必要な知識であることはもちろん、財務諸表や企業会計法規、経営管理・経営分析のための基礎技能といえます。多くの企業が、採用や人事異動の判断にしたり、自己啓発としての取得を奨励しています。

Microsoft Office Specialist

マイクロソフトのOffice製品に含まれるExcelやWordなどのソフトウェアの利用能力を証明する資格です。

実務で求められるスキルを客観的に測る指標として、世界各国で実施されている実技試験です。世界中でパソコン実務能力が認められます。

医科 医療事務管理士 技能認定試験

「医療事務管理士」は、医療保険制度や診療報酬の仕組みを理解し、医療機関内での患者受付、治療費の計算、診療報酬明細書作成、カルテ管理など医療事務の業務に必要なスキルを習得し、医療現場を事務面からサポートする専門家としての能力を認定する資格です。本学では医療事務管理士試験合格を目指した講義を設けています。

医療事務技能 認定試験

「医療事務技能 認定試験」は、医療保険制度や診療報酬の仕組みを理解し、医療機関内での患者受付、治療費の計算、診療報酬明細書作成など医療事務業務の基盤となる一定水準の技能を認定する試験です。本学では医療事務技能士試験合格を目指した講義を設けています。

介護事務管理士 認定試験

「介護事務管士」は、介護保険制度の仕組みを理解し、正確に介護報酬を算定し、請求できる事務スタッフに必要な知識とスキルを習得し、介護サービス提供現場を事務面からサポートする専門家としての能力を認定する資格です。本学では、介護事務管理士認定試験合格を目指した講義を設けています。

リテールマーケティング(販売士)

商工会議所が運営している資格で、合格者には「販売士」の資格が与えられます。販売士は販売のプロとして、流通業界(卸売・小売り)などで高く評価されています。
「リテールマーケティング論」の授業で資格取得を支援します。

ホスピタルコンシェルジュ検定試験

「ホスピタルコンシェルジュ検定試験」は、医療機関での接遇力と医療保険制度や医療費に関する知識を身に着けていることを認定する試験です。本学では「ホスピタルコンシェルジュ検定試験3級」合格を目指すための授業を設けています。

ファイナンシャル・プランニング技能士

ファイナンシャル・プランニング技能検定は職業能力開発促進法に基づく国家試験です。本学ではファイナンシャル・プランニング、租税法の科目で、検定合格をサポートしています。

スキルアワードシステム

オフィスワークコースでは、学生のskill(技術)向上を目指し、学生自身がどの程度の技術を身につけたかを知る方法として、資格・検定試験の受験を推進しています。その成果として、オフィスワークコース独自のオフィスマスター能力資格、オフィススペシャリスト能力資格、オフィススーパースペシャリスト能力資格の称号を用意しております。

学科で指定した資格を取得し、条件を満たした場合、ビジネス、簿記、金融、情報、医療・福祉の分野から、難易度に応じた称号を認定しています。